ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ（Ｔ－ＢＡＳＥ）の決算短信AI要約・開示情報
3415 の取得済み決算短信PDF、AI要約、開示履歴、決算予定をまとめて確認できます。
取得PDF4件
AI要約済み4件
最新開示2026-03-17
決算予定予定なし
取引所不明
最新PDF: 140120260317583694.pdf
決算資料から見た事業概要
ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ（Ｔ－ＢＡＳＥ）について、取得済み決算短信・AI要約・株価指標から確認できる範囲を整理しています。
インバウンド需要の取り込みと国内外での積極的な出店戦略により、大幅な増収増益を達成。既存店も全社合計で前年同期比111.1%とプラスに推移し、新業態も売上拡大に貢献した。販管費率の改善により営業増益率は売上増益率を上回った。
事業・セグメントの確認点
日本事業：インバウンド需要と既存店好調で実店舗が20.9%増、ECが23.2%増。猛暑期間の盛夏MD対応が奏功。
この銘柄の決算を見るポイント
直近の決算短信AI要約から、業績、見通し、配当、リスクの確認点を銘柄別に整理しています。
インバウンド好調と出店拡大により大幅増収増益、次期も2桽増収と営業増益を予想し増配を発表
売上高は23,734百万円（前期比17.5%増）。業態別ではSTUDIOUS +4.4%、UNITED TOKYO +21.8%、THE TOKYO +37.7%、CITY +24.4%となり、新業態CONZ等も貢献。ECも23.2%増加した。中国事業は不採算店舗撤退で営業利益率が大幅改善。
28,000百万円（前期比17.4%増） / 営業利益2,500百万円（同26.8%増）、経常利益2,200百万円（同15.5%増）、純利益1,500百万円（同29.9%増） / 年間7円（中間0円、期末7円）を予想（前期比1円増配、予想配当性向20.5%）
2027年1月期の出店計画（15店舗以上）の進捗と新業態・新規展開国の業績貢献度。
国内少子高齢化や物価上昇による消費マインドの悪化リスク。
主要数値の前年比
決算短信AI要約または財務データから、売上・利益・配当などの主要数値を前期または前年同期と比較しています。
| 項目 | 今回 | 前期・前年同期 | 増減 | 補足 |
|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 23,734 / 百万円 | 20,207 | +3,527 / 17.5% | インバウンドと出店拡大が牽引 |
| 営業利益 | 1,956 / 百万円 | 1,472 | +483 / 32.8% | 売上総利益率0.2Pt増、販管費率0.8Pt減で利益率向上 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,209 / 百万円 | 776 | +432 / 55.6% | 減損損失等の特別損失減少が寄与 |
| 2027年1月期 売上高予想 | 28,000 / 百万円 | 23,734 | +4,266 / 17.4% | 出店加速フェーズ継続 |
| 2027年1月期 営業利益予想 | 2,500 / 百万円 | 1,956 | +544 / 26.8% | 増収と効率化で2桽増益見通し |
| 年間配当金 | 6.00 / 円 | 5.00 | +1.00 | 次期はさらに7円への増配を予想 |
株価指標
yfinanceから1日1回取得する参考値です。
株価369円株価基準日 2026-05-26
前日比+0.8%3.00円
時価総額162億円JPX
PER13.6倍実績PER
PBR2.6倍実績PBR
配当利回り1.9%Yahoo Finance由来
1か月騰落率-10.2%終値ベース
1年騰落率+23.8%終値ベース
株価チャート
2025-05-26 から 2026-05-26 までの調整後終値を表示しています。
終値369円
期間騰落率+23.8%
期間高値585円
期間安値298円
最大出来高445万株
財務推移（年次・項目別）
売上高、利益、EPS、配当などを項目ごとに分け、決算期ごとの推移を比較できます。
売上高237億円
営業利益20億円
純利益12億円
EPS27.81円
自己資本比率42.0%
年間配当6.00円
売上高の年推移
営業利益の年推移
純利益の年推移
EPSの年推移
年間配当の年推移
自己資本比率の年推移
| 開示日 | 種別 | 期間 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026-03-17 | 本決算 | FY | 237億円 | 20億円 | 12億円 | 27.81円 |
| 2025-12-15 | 第3四半期 | 3Q | 159億円 | 11億円 | 6億円 | 13.58円 |
| 2025-09-16 | 第2四半期 | 2Q | 103億円 | 8億円 | 5億円 | 10.66円 |
| 2025-06-16 | 第1四半期 | 1Q | 49億円 | 4億円 | 2億円 | 4.37円 |
| 2025-03-17 | 本決算 | FY | 202億円 | 15億円 | 8億円 | 17.85円 |
| 2024-12-16 | 第3四半期 | 3Q | 135億円 | 6億円 | 3億円 | 6.63円 |
| 2024-09-17 | 第2四半期 | 2Q | 91億円 | 5億円 | 3億円 | 5.84円 |
| 2024-06-14 | 第1四半期 | 1Q | 48億円 | 2億円 | 1億円 | 2.24円 |
好材料
信頼度 95%
インバウンド好調と出店拡大により大幅増収増益、次期も2桽増収と営業増益を予想し増配を発表
2026年1月期は、インバウンド需要の取り込みと国内外での戦略的な出店拡大が奏功し、売上高が前期比17.5%増、営業利益が同32.8%増となり大幅な増収増益を達成した。主力の既存店は全社合計で前年同期比111.1%と好調に推移した。2027年1月期も中期経営計画に沿った出店加速と新業態展開により、売上高17.4%増、営業利益26.8%増を見込んでおり、年間配当も1株6円から7円へ増配（予想）する方針を示した。
売上高23,734百万円17.5%
営業利益1,956百万円32.8%
親会社株主に帰属する当期純利益1,209百万円55.6%
2027年1月期 売上高予想28,000百万円17.4%
2027年1月期 営業利益予想2,500百万円26.8%
年間配当金6.00円不明
- 売上高23,734百万円（+17.5%）、営業利益1,956百万円（+32.8%）、純利益1,209百万円（+55.6%）となり、インバウンド需要や新業態立ち上げ、海外事業拡大を背景に業績を大きく伸ばした。
- 既存店売上高は全社合計で前年同期比111.1%とプラス。新規出店も28店と攻勢を強め、実店舗数は前期末の83店から104店へと拡大した。
- 中国事業の営業利益率は前期の△25.81%から△6.61%へ大幅改善。不採算店舗の撤退完了と出店戦略見直しが奏功し、中国市場の消費低迷の影響は見られないとしている。
- 2027年1月期予想は、売上高28,000百万円（+17.4%）、営業利益2,500百万円（+26.8%）と2桽の増収増益を計画。国内外での更なる出店加速と新業態展開を見込む。
- 売上高は23,734百万円（前期比17.5%増）、インバウンド需要と出店拡大が牽引。
業績詳細
最新決算短信から、売上・利益・セグメントの要点を整理しています。
インバウンド需要の取り込みと国内外での積極的な出店戦略により、大幅な増収増益を達成。既存店も全社合計で前年同期比111.1%とプラスに推移し、新業態も売上拡大に貢献した。販管費率の改善により営業増益率は売上増益率を上回った。
売上高は23,734百万円（前期比17.5%増）。業態別ではSTUDIOUS +4.4%、UNITED TOKYO +21.8%、THE TOKYO +37.7%、CITY +24.4%となり、新業態CONZ等も貢献。ECも23.2%増加した。中国事業は不採算店舗撤退で営業利益率が大幅改善。
営業利益は1,956百万円（同32.8%増）、売上高営業利益率は8.2%に向上。経常利益は為替差損や支払利息増加により1,889百万円（同28.1%増）。純利益は特別損失の減少もあり1,209百万円（同55.6%増）と大幅に伸びた。
セグメント・事業別の動き
- 日本事業：インバウンド需要と既存店好調で実店舗が20.9%増、ECが23.2%増。猛暑期間の盛夏MD対応が奏功。
- 中国事業：不採算店舗の撤退完了と出店戦略見直し（上海富民路エリア等）により営業利益率が前期の△25.81%から△6.61%へ回復。
- 店舗展開：国内78店舗、海外14店舗（実店舗計94店、EC含め全104店舗）。期中28店を出店し攻勢を強めた。
次期見通し・配当
会社が決算短信で示した業績予想、配当予想、前提条件を確認できます。
開示あり
28,000百万円（前期比17.4%増）
営業利益2,500百万円（同26.8%増）、経常利益2,200百万円（同15.5%増）、純利益1,500百万円（同29.9%増）
年間7円（中間0円、期末7円）を予想（前期比1円増配、予想配当性向20.5%）
会社側の前提・補足
- 2028年1月期を最終年度とする中期経営計画の成長フェーズに移行。
- 国内外で15店舗以上の出店に加え、新業態の展開と新規展開国の開拓を推進。
注目点・リスク
今後の決算で確認したい点と、業績に影響し得るリスクを原典PDFベースで整理しています。
確認ポイント
- 2027年1月期の出店計画（15店舗以上）の進捗と新業態・新規展開国の業績貢献度。
- 国内外のインバウンド需要の持続性と、既存店売上（前期111.1%）の推移。
- 中国事業の黒字化（営業利益率△6.61%からの改善）達成のメド。
- 気候変動への対応（MDの見直し等）が実績・利益率に与える影響。
- 次期予想（売上高営業利益率8.9%）に向けた、売上総利益率と販管費率のバランス。
リスク要因
- 国内少子高齢化や物価上昇による消費マインドの悪化リスク。
- 気候変動の影響による従来の季節商品の販売不振リスク。
- 為替動向の変動幅の拡大による海外事業の収益変動リスク。
- 海外事業（中国等）における政治的・経済的背景による不測の消費停滞リスク。
- 積極的な出店戦略に伴う初期費用や固定費（地代家賃等）の増加リスク。
開示履歴
直近30件を表示。全件はPDF検索で確認できます。
2026年1月期 決算短信〔日本基準〕（連結）
インバウンド好調と出店拡大により大幅増収増益、次期も2桽増収と営業増益を予想し増配を発表
2026年1月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
第3四半期累計の純利益が前年同期比104.1%増の5.9億円となり過去最高ペースを更新、国内外の好調な店舗展開とEC構造改革が寄与し通期予想を据え置き。
2026年1月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）
2026年1月期第2四半期は売上高が前年同期比13.0％増の10,293百万円、営業利益が同52.0％増の795百万円と、増収大幅増益を達成。好調なインバウンド需要や海外事業の成長、既存店売上の伸長に加え、EC構造改革の効果による粗利率の改善が寄与した。
2026年1月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
第1四半期は売上高3.6%増、営業利益が131.6%急増。高収益体質の構築が実を結ぶ。
決算予定
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