ヤマハ発の決算短信AI要約・開示情報
7272 の取得済み決算短信PDF、AI要約、開示履歴、決算予定をまとめて確認できます。
取得PDF5件
AI要約済み5件
最新開示2026-05-15
決算予定予定なし
東証
最新PDF: 140120260508519350.pdf
決算資料から見た事業概要
ヤマハ発について、取得済み決算短信・AI要約・株価指標から確認できる範囲を整理しています。
第1四半期は二輪車の販売増と円安を背景に大幅な増収増益。セグメント別ではランドモビリティが牽引し、ロボティクスは黒字化したが、マリンとアウトドアは米国関税の重しで減益・赤字拡大となった。
事業・セグメントの確認点
ランドモビリティ：営業利益490億円（+76.3%）。欧米の需要伸長とベトナム生産正常化により二輪車が好調。SPV事業は増収も研発費増で微損維持。
この銘柄の決算を見るポイント
直近の決算短信AI要約から、業績、見通し、配当、リスクの確認点を銘柄別に整理しています。
1Q売上高16.6%増・営業利益43.8%増の大幅増収増益、二輪車好調と円安効果が米国関税やコスト高を吸収し予想ラインに乗る
売上収益は7,301億円（+16.6%）。ランドモビリティ（+23.7%）、ロボティクス（+10.2%）、金融サービス（+8.7%）、マリン（+6.0%）が増加し、アウトドア（-0.4%）とその他（-17.7%）が減少。
2,700,000百万円（前期比6.5%増） / 営業利益180,000百万円（同42.4%増）、親会社所有者帰属当期利益100,000百万円（同520.8%増） / 年間50.00円（第2四半期末25.00円、期末25.00円）
米国関税の影響拡大と価格転嫁・コスト削減による吸収力の持続性
米国関税による利益圧迫リスク（マリン、アウトドア事業で既に影響顕在化）
主要数値の前年比
決算短信AI要約または財務データから、売上・利益・配当などの主要数値を前期または前年同期と比較しています。
| 項目 | 今回 | 前期・前年同期 | 増減 | 補足 |
|---|---|---|---|---|
| 売上収益(1Q) | 730,121 / 百万円 | 625,947 | +104,174 / +16.6% | 二輪車販売増による |
| 営業利益(1Q) | 62,635 / 百万円 | 43,569 | +19,066 / +43.8% | 為替・販売増・経費削減が関税等を吸収 |
| 親会社所有者帰属四半期利益(1Q) | 41,260 / 百万円 | 30,672 | +10,588 / +34.5% | 重要度: 高 |
| 売上収益(通期予想) | 2,700,000 / 百万円 | 不明 | +6.5% | 修正なし |
| 営業利益(通期予想) | 180,000 / 百万円 | 不明 | +42.4% | 修正なし |
| 年間配当金(予想) | 50.00 / 円 | 35.00 | +15.00 / +42.9% | 中間25円、期末25円 |
| 為替レート(1Q) | 157 / 円/USD | 153 | +4 | 円安進行 |
| 為替レート(1Q) | 184 / 円/EUR | 161 | +23 | 円安進行 |
株価指標
yfinanceから1日1回取得する参考値です。
株価1,226円株価基準日 2026-05-26
前日比+1.1%13.00円
時価総額1.2兆円JPX
PER7.6倍実績PER
PBR1.0倍実績PBR
配当利回り4.1%Yahoo Finance由来
1か月騰落率+13.6%終値ベース
1年騰落率+14.0%終値ベース
株価チャート
2025-05-26 から 2026-05-26 までの調整後終値を表示しています。
終値1,226円
期間騰落率+14.0%
期間高値1,326円
期間安値1,027円
最大出来高3474万株
財務推移（年次・項目別）
売上高、利益、EPS、配当などを項目ごとに分け、決算期ごとの推移を比較できます。
売上高2.5兆円
営業利益1264億円
純利益161億円
EPS16.59円
自己資本比率39.0%
年間配当35.00円
売上高の年推移
営業利益の年推移
純利益の年推移
EPSの年推移
年間配当の年推移
自己資本比率の年推移
| 開示日 | 種別 | 期間 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026-02-13 | 本決算 | FY | 2.5兆円 | 1264億円 | 161億円 | 16.59円 |
| 2025-11-05 | 第3四半期 | 3Q | 1.9兆円 | 1124億円 | 434億円 | 44.65円 |
| 2025-08-05 | 第2四半期 | 2Q | 1.3兆円 | 841億円 | 531億円 | 54.61円 |
| 2025-05-13 | 第1四半期 | 1Q | 6259億円 | 436億円 | 307億円 | 31.47円 |
| 2025-02-12 | 本決算 | FY | 2.6兆円 | 1815億円 | 1081億円 | 110.12円 |
| 2024-11-06 | 第3四半期 | 3Q | 2.0兆円 | 2010億円 | 1361億円 | 138.49円 |
| 2024-08-06 | 第2四半期 | 2Q | 1.3兆円 | 1544億円 | 1131億円 | 114.85円 |
| 2024-05-13 | 第1四半期 | 1Q | 6421億円 | 780億円 | 560億円 | 56.61円 |
好材料
信頼度 95%
1Q売上高16.6%増・営業利益43.8%増の大幅増収増益、二輪車好調と円安効果が米国関税やコスト高を吸収し予想ラインに乗る
2026年12月期第1四半期は、二輪車（ランドモビリティ）を中心とした販売台数の増加と為替の円安効果により、大幅な増収増益を達成した。米国関税の影響や調達コスト上昇などの逆風要因があったものの、販売増や経費削減で吸収し、初志貫徹の進捗を見せた。マリンやアウトドア事業では関税が重しとなり減益となったが、ロボティクスは黒字化した。通期予想は据え置かれ、年間配当は10円増配の50円となる見通し。
売上収益(1Q)730,121百万円+16.6%
営業利益(1Q)62,635百万円+43.8%
親会社所有者帰属四半期利益(1Q)41,260百万円+34.5%
年間配当金(予想)50.00円+42.9%
売上収益(通期予想)2,700,000百万円+6.5%
営業利益(通期予想)180,000百万円+42.4%
- 二輪車を主軸とした製品の販売拡大と円安効果により、コスト上昇や米国関税を上回る利益増加を実現した。
- 二輪車中心のランドモビリティは大幅増益だが、マリンやアウトドア（RV・ゴルフカー）は米国関税の直撃を受け減益・損失拡大に陥った。
- ロボティクス部門が中国の表面実装機や産業用ロボットの販売回復に伴い、前年同期の赤字から黒字化した。
- 業績予想の修正は行わず据え置いた。一方で株主還元は強化し、通期配当予想を前期比15円増の50円（第2四半期末25円、期末25円）とした。
- 1Q売上収益：7,301億円（前年同期比16.6%増）、二輪車の世界的な販売増が牽引
業績詳細
最新決算短信から、売上・利益・セグメントの要点を整理しています。
第1四半期は二輪車の販売増と円安を背景に大幅な増収増益。セグメント別ではランドモビリティが牽引し、ロボティクスは黒字化したが、マリンとアウトドアは米国関税の重しで減益・赤字拡大となった。
売上収益は7,301億円（+16.6%）。ランドモビリティ（+23.7%）、ロボティクス（+10.2%）、金融サービス（+8.7%）、マリン（+6.0%）が増加し、アウトドア（-0.4%）とその他（-17.7%）が減少。
営業利益は626億円（+43.8%）。販売台数増、円安効果、販売費及び一般管理費の削減が、米国関税や調達コスト上昇を大きく上回った。
セグメント・事業別の動き
- ランドモビリティ：営業利益490億円（+76.3%）。欧米の需要伸長とベトナム生産正常化により二輪車が好調。SPV事業は増収も研発費増で微損維持。
- マリン：営業利益160億円（-19.2%）。船外機は全球で好調だったが、米国関税が響き減益。
- アウトドアランドビークル：営業損失78億円（前年同期損失42億円から拡大）。RV・LSMともに米国関税の影響を受けた。
- ロボティクス：営業利益7億円（黒字化）。中国の表面実装機と産業用ロボットが好調。経費抑制も寄与。
- 金融サービス：営業利益64億円（+56.8%）。販売金融債権増加に加え、金利スワップ評価損消失がプラス寄与。
次期見通し・配当
会社が決算短信で示した業績予想、配当予想、前提条件を確認できます。
変更なし
2,700,000百万円（前期比6.5%増）
営業利益180,000百万円（同42.4%増）、親会社所有者帰属当期利益100,000百万円（同520.8%増）
年間50.00円（第2四半期末25.00円、期末25.00円）
会社側の前提・補足
- 直近の業績予想からの修正は無し
注目点・リスク
今後の決算で確認したい点と、業績に影響し得るリスクを原典PDFベースで整理しています。
確認ポイント
- 米国関税の影響拡大と価格転嫁・コスト削減による吸収力の持続性
- 米国を中心とするマリン・ウォータービークルやゴルフカー需要の回復タイミング
- 為替の大幅な円安進行による通期業績予想の上方修正の可能性
- SPV事業（電動アシスト自転車等）での研究開発費増加が継続利益をどう圧迫するか
リスク要因
- 米国関税による利益圧迫リスク（マリン、アウトドア事業で既に影響顕在化）
- 調達コストの上昇・部品不足リスク（地政学リスク等を起因とする）
- 為替変動リスク（現状の円安が利益にプラス寄与しているため、円高反転時の逆掲算リスク）
開示履歴
直近30件を表示。全件はPDF検索で確認できます。
2026年12月期第１四半期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）
1Q売上高16.6%増・営業利益43.8%増の大幅増収増益、二輪車好調と円安効果が米国関税やコスト高を吸収し予想ラインに乗る
2025年12月期決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)
減収・大幅減益の着地、OLV事業の減損や米国関税が重し
2025年12月期 第３四半期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）
OLV事業の減損やマリン事業の不振等により営業減益44.1%、純利益は前年比68.1%減と大幅に減少
2025年12月期 第２四半期（中間期）決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）
コア事業の販売台数減と円高、コスト増で営業減益45%、通期予想を下方修正
2025年12月期第１四半期決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）
2025年12月期第1四半期は、ベトナムやブラジルでの二輪車販売減やコスト増により減収減益。売上高6,259億円（前年比2.5%減）、営業利益436億円（同44.1%減）となり、利益率が大幅に圧縮された。
決算予定
今後1週間のEDINET DB取得範囲では、該当する決算予定は見つかりませんでした。