ＭｒＭａｘＨＤの決算短信AI要約・開示情報
8203 の取得済み決算短信PDF、AI要約、開示履歴、決算予定をまとめて確認できます。
取得PDF3件
AI要約済み3件
最新開示2026-04-09
決算予定予定なし
東証
最新PDF: 140120260401595454.pdf
決算資料から見た事業概要
ＭｒＭａｘＨＤについて、取得済み決算短信・AI要約・株価指標から確認できる範囲を整理しています。
当期は生活必需品を中心としたEDLP戦略が功を奏し、食品やPB商品が好調に推移して増収増益となった。59店舗体制への拡大と既存店の改装が業績を牽引した。
事業・セグメントの確認点
小売及びこれに付随する事業の単一セグメントであるため、セグメント別開示は省略されている
この銘柄の決算を見るポイント
直近の決算短信AI要約から、業績、見通し、配当、リスクの確認点を銘柄別に整理しています。
増収増益で過去最高を更新、食品やPB商品の好調と新店効果で営業利益16.3%増
全店売上高は1,421億34百万円（前期比108.2%）で過去最高。商品別では米を中心に食品が113.2%増と好調で、PB商品も114.7%増。ゲーム機等の玩具も寄与した。既存店売上高は106.4%増。
営業収益1,570億円（前期比106.2%） / 営業利益48億50百万円（同109.1%）、経常利益47億円（同104.5%）、親会社純利益31億円（同114.2%） / 期末配当29円（年間配当29円、前期比増配）を予定
次期（2027年2月期）の新規出店計画と既存店改装の進捗による売上への寄与度
固定資産除却損213百万円と減損損失265百万円が計上されており、店舗や設備の収益性低下リスクがある
主要数値の前年比
決算短信AI要約または財務データから、売上・利益・配当などの主要数値を前期または前年同期と比較しています。
| 項目 | 今回 | 前期・前年同期 | 増減 | 補足 |
|---|---|---|---|---|
| 営業収益 | 147,684 / 百万円 | 136,569 | 11,115 / 108.1% | 売上高＋不動産賃貸収入＋その他 |
| 売上高 | 142,134 / 百万円 | 131,331 | 10,803 / 108.2% | 全店売上高で過去最高 |
| 営業利益 | 4,445 / 百万円 | 3,823 | 622 / 116.3% | 過去最高 |
| 経常利益 | 4,499 / 百万円 | 3,782 | 717 / 119.0% | 重要度: 高 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,715 / 百万円 | 2,477 | 238 / 109.6% | 重要度: 高 |
| １株当たり当期純利益 | 81.51 / 円 | 74.45 | 7.06 | 重要度: 中 |
| １株当たり配当金（実績） | 27.00 / 円 | 23.00 | 4.00 / 117.4% | 配当性向30%を目途 |
| 次期予想 営業利益 | 4,850 / 百万円 | 4,445 | 405 / 109.1% | 2027年2月期 |
株価指標
yfinanceから1日1回取得する参考値です。
株価705円株価基準日 2026-05-26
前日比0.0%0.00円
時価総額235億円JPX
PER8.7倍実績PER
PBR0.6倍実績PBR
配当利回り4.1%Yahoo Finance由来
1か月騰落率+0.1%終値ベース
1年騰落率+5.7%終値ベース
株価チャート
2025-05-26 から 2026-05-26 までの調整後終値を表示しています。
終値705円
期間騰落率+5.7%
期間高値909円
期間安値646円
最大出来高68万株
財務推移（年次・項目別）
売上高、利益、EPS、配当などを項目ごとに分け、決算期ごとの推移を比較できます。
売上高1477億円
営業利益44億円
純利益27億円
EPS81.51円
自己資本比率44.2%
年間配当27.00円
売上高の年推移
営業利益の年推移
純利益の年推移
EPSの年推移
年間配当の年推移
自己資本比率の年推移
| 開示日 | 種別 | 期間 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026-04-09 | 本決算 | FY | 1477億円 | 44億円 | 27億円 | 81.51円 |
| 2026-01-09 | 第3四半期 | 3Q | 1109億円 | 36億円 | 23億円 | 70.19円 |
| 2025-10-09 | 第2四半期 | 2Q | 748億円 | 28億円 | 19億円 | 56.90円 |
| 2025-07-10 | 第1四半期 | 1Q | 347億円 | 12億円 | 8億円 | 25.54円 |
| 2025-04-10 | 本決算 | FY | 1366億円 | 38億円 | 25億円 | 74.45円 |
| 2025-01-10 | 第3四半期 | 3Q | 1019億円 | 29億円 | 19億円 | 56.47円 |
| 2024-10-10 | 第2四半期 | 2Q | 692億円 | 22億円 | 15億円 | 43.74円 |
| 2024-07-12 | 第1四半期 | 1Q | 322億円 | 8億円 | 5億円 | 16.29円 |
好材料
信頼度 95%
増収増益で過去最高を更新、食品やPB商品の好調と新店効果で営業利益16.3%増
2026年2月期は、米やPB商品の好調な販売に加え、新規出店や改装効果により、全店売上高・営業利益ともに過去最高を記録し増収増益となった。売上総利益率は食品の構成比拡大により横ばいだったが、売上の伸長と業務効率化により利益を押し上げた。次期はさらに過去最高を更新する業績予想を開示し、増配を実施する方針。
営業収益147,684百万円108.1%
売上高142,134百万円108.2%
営業利益4,445百万円116.3%
経常利益4,499百万円119.0%
親会社株主に帰属する当期純利益2,715百万円109.6%
次期予想 営業利益4,850百万円109.1%
- 米の価格高騰や節約志向を背景に食品や日用品が好調で、新規出店2店舗と改装7店舗の効果も加わり、売上・利益ともに過去最高を達成した。既存店売上高も106.4%増と堅調。
- 専用機種の家電や新商品の投入により、PB商品売上高が前期比114.7%となった。また、食品部門が全体の39.7%（前期比113.2%）を占め、業績を大きく押し上げた。
- 食料品の構成比が高まったものの、売上の伸長とセルフレジ等による業務効率化により、売上総利益率21.9%を維持し、営業増益を実現した。
- 2027年2月期は営業利益48億50百万円（前期比約9.0%増）を見込み、継続的な成長を示唆。株主還元も強化し、配当を1株27円から29円へ増額する方針を明らかにした。
- 全店売上高が前期比108.2%の1,421億34百万円となり、過去最高を更新した
業績詳細
最新決算短信から、売上・利益・セグメントの要点を整理しています。
当期は生活必需品を中心としたEDLP戦略が功を奏し、食品やPB商品が好調に推移して増収増益となった。59店舗体制への拡大と既存店の改装が業績を牽引した。
全店売上高は1,421億34百万円（前期比108.2%）で過去最高。商品別では米を中心に食品が113.2%増と好調で、PB商品も114.7%増。ゲーム機等の玩具も寄与した。既存店売上高は106.4%増。
売上総利益は311億37百万円（同108.3%）で、売上総利益率は21.9%で横ばい。販管費は322億41百万円（同106.9%）だったが、増収により営業利益は44億45百万円（同116.3%）と大幅増益。減損265百万円等の特損を吸収し、純利益は27億15百万円（同109.6%）となった。
セグメント・事業別の動き
- 小売及びこれに付随する事業の単一セグメントであるため、セグメント別開示は省略されている
- 製品別売上高では「食品」が56,386百万円（構成比39.7%）と最大で、次いで「HBC」27,714百万円（同19.5%）、「家電」20,225百万円（同14.2%）の順
- 部門別で最も増加率が高かったのは「食品」の113.2%、次いで「ライフスタイル」108.6%
次期見通し・配当
会社が決算短信で示した業績予想、配当予想、前提条件を確認できます。
開示あり
営業収益1,570億円（前期比106.2%）
営業利益48億50百万円（同109.1%）、経常利益47億円（同104.5%）、親会社純利益31億円（同114.2%）
期末配当29円（年間配当29円、前期比増配）を予定
会社側の前提・補足
- 次期予想の1株当たり純利益は95円96銭
- 配当性向30％を目途としている
- 自己株式の購入等を考慮せず、当期末の発行済株式数で算定
注目点・リスク
今後の決算で確認したい点と、業績に影響し得るリスクを原典PDFベースで整理しています。
確認ポイント
- 次期（2027年2月期）の新規出店計画と既存店改装の進捗による売上への寄与度
- PB商品の更なる売上構成比の拡大と、それによるマージン改善効果
- 設備投資の増大に伴う減価償却費と財務費用の今後の利益への影響
- 節約志向の強まりや米価高騰など、消費者行動の変化によるカテゴリ別の販売動向
リスク要因
- 固定資産除却損213百万円と減損損失265百万円が計上されており、店舗や設備の収益性低下リスクがある
- 食料品の売上構成比が高まっており、仕入れ価格の変動や利益率の圧迫要因となる可能性
- 投資活動によるキャッシュ・フローが前期比245.2%と大幅に増加しており、設備投資負担が増大している
- 賃金の上昇に伴う人件費の増加リスク（当期はセルフレジ等で抑制済み）
開示履歴
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決算予定
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