東宝の決算短信確認ポイント・開示情報
9602 の取得済み決算短信PDF、要点整理、開示履歴、決算予定をまとめて確認できます。
決算資料から見た事業概要
東宝について、取得済み決算短信・要点整理・株価指標から確認できる範囲を整理しています。
映画営業・興行事業のヒットにより全体としては増収となったが、映像関連事業やIP・アニメ事業の利益減少が響き大幅減益。
事業・セグメントの確認点
映画事業:営業収入43,381百万円(7.7%増)、営業利益9,598百万円(6.1%増)。名探険コナン、ドラえもん等がヒット。
校正・事実確認の考え方
数値、決算期、開示日、PDF ID、銘柄コードは原典PDFおよび取得カタログを優先して表示します。要点整理は本文確認を補助するための整理情報であり、重要な判断では原典PDFと会社公式IRを確認してください。
運営者の確認コメント
東宝はCommunication Services / Entertainmentとして分類されます。このページでは、直近開示の業績方向感、見通し、配当、開示履歴、株価指標を同一ページで確認できるようにしています。特に、通期予想の達成に向けた今後の映画作品およびIP・アニメ関連のラインナップ・収益貢献度
確認時の注意点
通期予想が維持されたものの、第1四半期の純利益進捗率が約20%に留まっており、後半の作品ラインナップへの依存度が高い
| 確認対象の銘柄 | 9602 東宝 |
|---|---|
| 最新開示日 | 2026-07-15 15:30 |
| 確認対象PDF | 140120260713592616.pdf |
| 直近決算期 | 2027年2月期 第1四半期(2026年3月1日~2026年5月31日) |
| 業種・セクター | Communication Services / Entertainment |
| 訂正・連絡 | 運営者連絡先: kcn@soge.jp。表示内容の誤りやリンク切れは、対象URL・銘柄コード・開示日を添えてご連絡ください。運営方針は サイトについて に掲載しています。 |
この銘柄の決算を見るポイント
直近の決算短信要点整理から、業績、見通し、配当、リスクの確認点を銘柄別に整理しています。
第1四半期は増収もIP・アニメ事業の利益激減等で減益、通期予想と配当予想は据え置き
映画配給・興行の好調で増収。IP・アニメ事業の映像利用・許諾は減少も、商品販売は好調。不動産・演劇は堅調。
345,000百万円(前年比△4.3%) / 営業利益62,000百万円(同△8.7%)、経常利益67,000百万円(同△4.5%)、親会社株主に帰属する当期純利益41,000百万円(同△20.8%) / 年間22.00円(第1四半期末11.00円、期末11.00円、株式分割後ベース)
通期予想の達成に向けた今後の映画作品およびIP・アニメ関連のラインナップ・収益貢献度
通期予想が維持されたものの、第1四半期の純利益進捗率が約20%に留まっており、後半の作品ラインナップへの依存度が高い
主要数値の前年比
決算短信要点整理または財務データから、売上・利益・配当などの主要数値を前期または前年同期と比較しています。
| 項目 | 今回 | 前期・前年同期 | 増減 | 補足 |
|---|---|---|---|---|
| 営業収入 | 88,742 / 百万円 | 84,878 | 3,864増加 / 4.6% | 重要度: 中 |
| 営業利益 | 13,869 / 百万円 | 19,339 | 5,470減少 / △28.3% | 重要度: 高 |
| 経常利益 | 13,743 / 百万円 | 18,929 | 5,186減少 / △27.4% | 重要度: 高 |
| 親会社株主に帰属する四半期純利益 | 8,196 / 百万円 | 11,565 | 3,369減少 / △29.1% | 重要度: 高 |
| 1株当たり四半期純利益 | 9.81 / 円 | 13.64 | 不明 | 株式分割(1株→5株)遡及適用後 |
株価指標
yfinanceから1日1回取得する参考値です。
株価チャート
2025-07-17 から 2026-07-17 までの調整後終値を表示しています。
財務推移(年次・項目別)
売上高、利益、EPS、配当などを項目ごとに分け、決算期ごとの推移を比較できます。
売上高の年推移
営業利益の年推移
純利益の年推移
EPSの年推移
年間配当の年推移
自己資本比率の年推移
| 開示日 | 種別 | 期間 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026-07-15 | 第1四半期 | 1Q | 887億円 | 139億円 | 82億円 | 9.81円 |
| 2026-04-14 | 本決算 | FY | 3607億円 | 679億円 | 518億円 | 61.20円 |
| 2026-01-14 | 第3四半期 | 3Q | 2814億円 | 601億円 | 466億円 | 274.75円 |
| 2025-10-15 | 第2四半期 | 2Q | 1917億円 | 411億円 | 334億円 | 197.27円 |
| 2025-07-15 | 第1四半期 | 1Q | 849億円 | 193億円 | 116億円 | 68.21円 |
| 2025-04-14 | 本決算 | FY | 3132億円 | 647億円 | 434億円 | 254.75円 |
| 2025-01-14 | 第3四半期 | 3Q | 2342億円 | 528億円 | 341億円 | 200.38円 |
| 2024-10-15 | 第2四半期 | 2Q | 1637億円 | 409億円 | 265億円 | 155.11円 |
第1四半期は増収もIP・アニメ事業の利益激減等で減益、通期予想と配当予想は据え置き
2027年2月期第1四半期は、映画事業の好調により営業収入が前年同期比4.6%増となった一方、前年同期の大型案件の反動減やIP・アニメ事業の大幅減益により各段階の利益が大幅に減少した。通期業績予想および配当予想は従来から変更はないとしている。確認すべき点として、映画の好調さがIP・アニメ等の他事業の弱さを通期でどこまで補えるかが焦点となる。
- 映画興行のヒットで増収となったが、IP・アニメ事業の利益激減などを引きずり大幅減益となった。
- 前年同期の大型案件反動や配分金収入の減少等により、IP・アニメ事業の営業利益が91.8%減の520百万円に落ち込んだ。
- 通期業績予想および配当予想を据え置いた。Q1の減益を吸収できるとの見通しを示している。
- 2026年3月に株式分割を行い、四半期中に自己株式7,500,000株の取得および30,000,000株の消却を実施した。
- 営業収入は88,742百万円(前年同期比4.6%増)、増収となった
過去決算の推移
取得済み決算短信を直近順に並べ、各決算の見出し、主要数値、評価を比較できるようにしています。
業績詳細
最新決算短信から、売上・利益・セグメントの要点を整理しています。
映画営業・興行事業のヒットにより全体としては増収となったが、映像関連事業やIP・アニメ事業の利益減少が響き大幅減益。
映画配給・興行の好調で増収。IP・アニメ事業の映像利用・許諾は減少も、商品販売は好調。不動産・演劇は堅調。
全社費用の増加に加え、前年同期比で映像関連事業の反動減、IP・アニメ事業の利益激減、不動産(道路等)の減益が利益を圧迫。演劇事業は大幅増益。
セグメント・事業別の動き
- 映画事業:営業収入43,381百万円(7.7%増)、営業利益9,598百万円(6.1%増)。名探険コナン、ドラえもん等がヒット。
- IP・アニメ事業:営業収入18,255百万円(3.9%減)、営業利益520百万円(91.8%減)。映像利用・許諾、商品化権等の減少が影響。
- 演劇事業:営業収入5,908百万円(15.5%増)、営業利益475百万円(574.6%増)。チャーリーとチョコレート工場等のヒット公演。
- 不動産事業:営業収入20,425百万円(1.4%増)、営業利益5,556百万円(6.8%減)。道路事業の価格スライド剥落等が影響。
次期見通し・配当
会社が決算短信で示した業績予想、配当予想、前提条件を確認できます。
変更なし
345,000百万円(前年比△4.3%)
営業利益62,000百万円(同△8.7%)、経常利益67,000百万円(同△4.5%)、親会社株主に帰属する当期純利益41,000百万円(同△20.8%)
年間22.00円(第1四半期末11.00円、期末11.00円、株式分割後ベース)
会社側の前提・補足
- 2026年4月14日付の公表値からの変更なし。
注目点・リスク
今後の決算で確認したい点と、業績に影響し得るリスクを原典PDFベースで整理しています。
確認ポイント
- 通期予想の達成に向けた今後の映画作品およびIP・アニメ関連のラインナップ・収益貢献度
- IP・アニメ事業における映像利用・許諾や商品化権等の収益回復のタイミング
- TOHOシネマズのスクリーン拡張(725スクリーン体制)による興行収入への寄与度
- 労務費等の上昇が続く中での、映像関連・不動産各事業の原価管理および利益率の推移
リスク要因
- 通期予想が維持されたものの、第1四半期の純利益進捗率が約20%に留まっており、後半の作品ラインナップへの依存度が高い
- 前年同期比でのIP・アニメ事業の利益大幅減少(映像利用・許諾、商品化権等)
- 映像関連事業・不動産道路事業における前年大型案件・価格スライド分の反動減
- 建設技能者不足、労務費や資機材価格の上昇による不動産・映像関連事業の利益圧迫リスク
開示履歴
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決算予定
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